学生支援室では、専任教員が学生の就職・進路支援や、インターンシップ等の実施、学生の生活上の諸問題（ハラスメント問題を含みます）の相談に応じ、問題解決の援助を行います。また、卒業生との連携の促進や入学希望者への広報なども行い、豊かで充実した学生生活を支援します。
学生支援室フェイスブック： t.ly/lhJp （主に就活情報を掲載しています）
対面での相談の他に、メール、電話、オンライン会話（Zoom）でも対応しています。
学生支援室の利用は予約不要ですが、面談中の場合もありますので、相談をご希望の際は、 なるべく事前にメールでご連絡いただくことをおすすめしています。
クリックするとダウンロードできます（PDF）↑
学生生活に関する相談窓口
学生支援室では、就職活動を行う学生を支援しています。就職関連のガイダンスの開催や情報の提供、公務員試験情報の提供、関連書籍やDVDの貸出、履歴書の無償配布、卒業生との連携、相談などを行っています。 また、人間科学部や大学院への進学（転編入を含む）、他学部・他大学への編入や大学院進学についての情報の提供や相談なども行っています。
人間科学部独自の就職活動ガイダンス（対面あるいはオンライン）を実施しています。
詳細については、学生支援室Facebookのほか、学生支援室前のチラシラック、学内掲示板（学生支援室前、２Fリフレッシュルーム等）、KOAN等でご確認ください。
学生支援室Facebook： t.ly/lhJp
民間企業、非営利団体、官公庁へのインターンシップ等参加を支援しています。規定の手順に従い、単位として取得することも可能です。
キャリアデザインの授業を通して、また、進路や就職相談を通して、キャリアについて考える機会を提供し、そのキャリア実現に向けて、サポートを行っています。
人間科学部では、各種の資格・免許状を取得できます。
例年、卒業生の２〜3割が大学院に進学し、５～６割程度が民間企業に就職、１割程度が公務員になっています。
| 卒業生の進路（2023年度） | 人数 | ％ |
| 進学者（大学院） | 35 | 24.1% |
| 就職者（企業等） | 91 | 62.8% |
| 就職者（公務員） | 6 | 4.1% |
| 就職者（教員） | 0 | 0.0% |
| 未就職者 | 6 | 4.1% |
| その他 | 7 | 4.8% |
| 計 | 145 | 100.0% |
人間科学部の学生の卒業後の就職先は、各種産業や行政、福祉、教育など、多岐にわたります。それぞれ皆、幅広い知識と専門的能力をいかして活躍しています。
中商、大和ハウス工業、OGISHI、大鉄工業
ニトリ、P&Gジャパン、サカタインクス、スズキ、スタンレー電気、ダイキン工業、パナソニック、パナソニックエナジー、パナソニックオートモーティブシステムズ、貝印、イシダ、オカムラ、カネカ、クラレ、コスメック、ユーハイム、ワコール、三晃鍍金工業所、京セラ、三菱ガス化学、三菱電機、住友化学、新電元工業、川崎重工業、住友ファーマ、蔦機械金属、東亞合成、凸版印刷、日清製粉、日本ガイシ、NEC、日立造船、富士フイルム、富士通、富士電機、アサヒビール、カワサキモータース、ハヤカワ電線工業、パラマウントベッド、レンゴー、旭化成、LIXIL、村田製作所、久光製薬、古野電気、山崎製パン、住友電気工業、小林製薬、大和紡績、日産自動車、日本製鉄、美津濃
電力広域的運営推進機関、中部電力パワーグリッド、関西電力、中国電力、九州電力、北海道ガス、大阪ガス
楽天グループ、BIPROGY、LINE Fukuoka、NECフィールディング、NTTデータビジネスブレインズ、Sansan、アクセルユニバース、アクセンチュア、アマゾンジャパン、ウチダエスコ、ノバシステム、パーソルキャリア、パーソルプロセス＆テクノロジー、パナソニック コネクト、LINEヤフー、ユーソナー、ユニオンエタニティ、BookLive、BSC、NTTデータフィナンシャルテクノロジー、NTTドコモ、SAKIYOMI、Works Human Intelligence、インターネットイニシアティブ、オージス総研、クランディム、シティ・コム、セゾン情報システムズ、テクノプロジェクト、ワンキャリア、大塚商会、大和総研、朝日新聞社、読売新聞東京本社、日立ソリューションズ、毎日放送、野村総合研究所、総務省近畿総合通信局、西日本電信電話（NTT）、東日本NSソリューションズ、東日本電信電話（NTT）、日本アイ・ビー・エム、日本コントロールシステム、日本電気、日本放送協会（NHK）、富士通、エン・ジャパン、データアナリティクスラボ、CBCテレビ、EMBOX、アイ・ピー・エス、オービック、セプテーニ・ホールディングス、デジタルハーツホールディングス、ビデオリサーチ、ベイカレント・コンサルティング、ベル・インフォ・テック、三菱総研DCS
コクヨロジテム、阪急阪神ホールディングス、西日本高速道路、東日本旅客鉄道、エムケイ西日本グループ外商部、近鉄グループホールディングス、ANAウイングス、全日本空輸、東海旅客鉄道、日本郵船
ニトリ、ニトリホールディングス、ハウズ、マクニカ、阪急阪神百貨店、近鉄百貨店、三越伊勢丹、住友商事、蝶理、アマゾンジャパン合同会社、伊藤忠商事、サンゲツ、ベストバイ
三井住友銀行、NTTファイナンス、SMBC日興証券、楽天カード、三菱UFJ銀行、内山鑑定、高知県信用農業協同組合連合会、三井住友海上火災保険、三井住友信託銀行、住友生命保険、損害保険ジャパン、大和証券、東京海上日動火災保険、独立行政法人住宅金融支援機構、日本生命保険、明治安田生命保険、野村信託銀行、共栄火災海上保険、日本政策金融公庫
JR西日本不動産開発、大京、近鉄不動産、三井不動産レジデンシャル、大和ハウス工業、東京建物、ウィル、関電不動産開発、イオンモール、TAKUTO
EY新日本有限責任監査法人、Luvir Consulting、アクセンチュア、アビームコンサルティング、ジェイエムシー、スターバックス コーヒー ジャパン、パーソルキャリア、楽天グループ、LTS総合コンサルタント、エスプールヒューマンソリューションズ、クイック、クニエ、ソフテス、ビズリーチ、リオ・ホールディングス、リクルート、レイヤーズ・コンサルティング、日宣、日立コンサルティング、博報堂、揚羽、近鉄ファシリティーズ、産業技術総合研究所、三菱UFJリサーチ＆コンサルティング、大和不動産鑑定、Deloitte Tohmatsu Consulting LLC Japan、UTグループ、生活協同組合連合会大学生協事業連合、よみうりランド、スポーツニュース社
学校法人大谷学園、アイオ、学校法人広島女学院、学校法人佐藤栄学園、NOVAホールディングス、ベネッセコーポレーション、やる気スイッチグループ、栄光、香川県教育委員会、トライグループ、個別指導juku Credu、公文教育研究会、学校法人同志社、国立大学法人京都工芸繊維大学、国立大学法人大阪大学、大阪府
LITALICO、ハーベスト、公益財団法人 鉄道弘済会、社会福祉法人大阪府社会福祉協議会、日本年金機構、特定非営利活動法人フローレンス、特別養護老人ホームメルヴェイユ吹田
（国家公務員）環境省、法務省、総務省、国税庁、大阪地方裁判所、京都地方裁判所、神戸家庭裁判所、近畿経済産業局
（地方公務員）千葉県、大阪府、広島県、大阪市、奈良市
（＊順不同。上記は一部で、企業・団体名や業種は本人報告による。）
| 進路 | 人数 | |
|---|---|---|
| 進学 | 133 | 28.6% |
| 就職・復職 | 203 | 43.7% |
| その他 | 129 | 27.7% |
| 合計 | 465 | 100% |
さいたま地方裁判所、横浜家庭裁判所、丸亀少女の家、厚生労働省、総務省、大阪家庭裁判所、法務省、林野庁、愛知県、近江八幡市、鹿児島県、神戸市、吹田市、生駒市、大阪市、大阪府、東京都、北九州市
社会福祉法人光朔会、関西医科大学総合医療センター、アウルクリニック、社会福祉法人田島童園、セントケア・ホールディング、スマートキッズ、NPO法人日本学び協会ワンモア、特定非営利活動法人生活支援研究会、AIAIグループ、LITALICO、社会福祉法人慶徳会、大阪府、堺市
大阪市高速電気軌道、ロジスティードソリューションズ
伊藤忠エネクス、ローソン、日伝、協同組合関西技術協力センター、神鋼商事、ファミリーマート、MonotaRO、ジンズホールディングス、ファーストリテイリング、宮地商会、髙島屋
Sky、アクセンチュア、アビームコンサルティング、イース、セレクションアンドバリエーション、デロイトトーマツコンサルティング、マーサージャパン、レイス、ソリューション、ブレインパッド、プロレド・パートナーズ、三菱UFJリサーチ&コンサルティング、富士ソフト、トーマツ、ウィネット、藤本労働安全コンサルタント事務所、日本原子力研究開発機構、大阪大学、国立特別支援教育総合研究所
駿河台学園、やる気スイッチグループ、リカレント、心水出版、関西学院大学、イング、公立昭和病院、香川県教育委員会、滋賀県、大阪市、大阪市立城北小学校、大阪府、大阪府立かわち野高等学校、大阪府立生野聴覚支援学校、大阪府立淀川清流高等学校、大和郡山市立筒井小学校、愛知医療学院短期大学、京都精華大学、奈良学園、大阪保健福祉専門学校、桃山学院教育大学
三菱UFJ銀行、住友生命保険、日本生命保険
コスモスモア、中村住建、濵口労働安全コンサルタント事務所
KDDI、NECソリューションイノベータ、SAPジャパン、アクセンチュア、キンドリルジャパン・テクノロジーサービス、シーレイシステム、ソニーグローバルソリューションズ、ソフトバンク、ニッセイ情報テクノロジー、楽天、ALBERT、EQUATION、NSソリューションズ関西、アルモニコス、NTTデータ、オロ、ビデオリサーチ、ブレインパッド、マクロミル、ライトワークス、日本経済新聞社、日立ソリューションズ、日立医薬情報ソリューションズ、NTT西日本、日本アイ・ビー・エムデジタルサービス、日本アイ・ビー・エム、日本システム技術、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ、BIPROGY、富士通ITマネジメントパートナー、富士通Japan、富士通、網易
ユーロモニターインターナショナル、バンダイ、キヤノンメディカルシステムズ、横河電機、日立産機システム、あかがね、タイガースポリマー、ユニ・チャーム、ナリス化粧品、日本新薬、江崎グリコ、ジェイ・エム・エス、関西金属工業所、住友電工、新コスモス電機、日本特殊陶業、富士通、Midea、TOA、コルグ、三菱電機、ユナイテッド・セミコンダクター・ジャパン、東芝、NTN、スズキ、ダイハツ工業、三菱ふそうトラック・バス、重慶長安汽車
関西電力、四国電力、大阪ガス、中国電力
Robot Home、ツクルバ
くらコーポレーション、ゼンショーホールディングス、HRソリューションズ、国連開発計画、レクストホールディングス、タウンスペースWAKWAK、FMCC、グッドスマイルカンパニー、ジェイエイシーリクルートメント、ゼネラルパートナーズ、ニトリ、パーソルキャリア、日立医薬情報ソリューションズ、北大路書房、三菱商事、但馬地域経済活性化推進機構
