未来共創センター オープン・プロジェクトとは、学系間および他部局との協働を推進し、本研究化と社会の結節点としての社学共創活動を展開することにより、共生社会実現に向けての実践的な教育活動を図るために設置されました。人間科学研究科内に社会との多様な結び目をつくり、あたらしい場を創っていくことを目指しています。

 

  • Ethnography Lab 担当教員:森田敦郎

    大阪大学のEthnography Labは、フィールドワークと質的研究の教育、研究、国際交流を目的として人間科学研究科に設置された組織です。Labでは、人類学と社会学の教員が中心になって、①学部と大学院におけるエスノグラフィ教育の企画と開発、②トロント大学を中心とした海外の大学と連携した国際集中講義の開催、③文理融合研究(特にエスノグラフィに基づいた気候変動の社会的研究)を行っています。Ethnography Labは、社会学・人間学系、共生学系とともに、エスノグラフィについての体系的な大学院カリキュラムを提供しています。2019年度からは、Labがコーディネートして、エスノグラフィについての初級(インタビューと参与観察のテクニック、フィールドノートの付け方)、中級(質的データの分析)、上級(エスノグラフィの執筆)の三科目を開講しています。
  • 災害ボランティアラボ 担当教員:渥美公秀

    今回の新型コロナウイルスでは、地域活動で一番大切な人と人のふれあいや交流の機会が制限され、サロン活動や交流イベントなど、これまであたり前に行っていた活動すべてが難しい状況となりました。災害時の対応や防災の取り組みについても、人が集まること自体が禁止や注意を払う必要があります。コロナと共存していくために、コロナに対する正しい知識の習得や備えをしていくことはもちろん必要ですが、人と人とのつながりをもてるような新しい活動スタイルを模索し継続していくことも大切です。災害ボランティアラボでは、コロナと自然災害との複合災害も視野に入れた準備なども並行して行っています。
  • 心理・行動フォーサイトラボ PBL-F 担当教員:三浦麻子

    「心理・行動フォーサイトラボ PBL-F」は、心理学・行動科学を方法論として社会的文脈における人間の心理と行動のメカニズム(インサイト)の解明とその変容の方法、すなわち能動的な将来予測である「フォーサイト」を明らかとするための共創的研究プロジェクトを推進します。さらに、将来的には学外の企業・団体をラボパートナーとして、研究成果に基づき、製品開発・社会実装・普及のためのコンセプトを開発することを目指します。またこれらの共創的研究プロジェクトの実施を本学の学部生・大学院生のPBLの場とすることで、心理・行動科学の方法論の社会応用の過程を体験的に学ぶ機会を提供します。
  • 子どもの安全ラボ 担当教員:中井宏

    子どもの安全ラボでは、子どもの不慮の事故を減らすための実験・調査 と、その成果をもとにした教材開発を目指します。親子で過ごす日常生活に 自然と取り入れられる教育ツール(絵本やカルタ、動画など)の作成や、 教諭・保育士による学校等(主に幼・保・小)での安全教育の普及に資する実践的研究に取り組んでいきます。
  • 障害ラボ 担当教員:石塚裕子

    「障害ラボ」は障害のある人たちと協働した活動や研究の方法を探求することを目的としています。障害のある人とのバリアフリー計画学における協働研究をベースに人間科学研究科内の多様な研究分野と連携し、多様な障害(知的、精神等)のある人と協働した活動や研究の方法を、実践を通じて考える組織です。最終的には大阪大学キャンパスを現場として、障害のある人々との協働した活動や研究を介して、共生するための共創知を生みだす仕組みをつくることを目指します。
  • グローバルビレッジ・コミュニティ・プロジェクト(GCP) 担当教員:稲場圭信

    2020年10月にオープンする「大阪大学グローバルビレッジ津雲台(以下、GV)」は「留学生を含むあらゆる学生、教職員が同じ場所で生活し、活発なコミュニケーションを可能とする国際的生活環境を実現することにより、地域との交流を通じた人と人との新たなインタラクションを生み出す」ことを理念として掲げています。このインタラクションには、大阪大学構成員に加えて周辺地域住民およびGVの商業区画のテナントやサービス付き高齢者住宅・賃貸住宅入居者といった多様なアクターが参与することになります。これは地域との連携、新たな「場」の創出を掲げる未来共創センターにとって重要な拠点となります。そこで、これらの取り組みを推進するために、未来共創センター内に「グローバルビレッジ・コミュニティ・プロジェクト(GCP)」を設置しました。
  • マイノリティ教育ラボ 担当教員:榎井縁

    近年、教育現場におけるマイノリティの包摂は重要課題の一つとなっています。障がい者や性的少数者、外国人、被差別部落など、マイノリティの存在はこれまでも認知されてきてはいたが、その教育実践に関する具体的な研究・実践は課題とされたままです。加えて、教育現場におけるマイノリティ教育の課題はますます多様化・複雑化しており、その解決がよりいっそう困難となっています。これまで各専門領域で個別に取り組まれてきた諸課題のクロスオーバーが、マイノリティ教育における今日の社会的課題となっています。そこで「マイノリティ教育ラボ」を共通の受け皿として設置し、様々な学問領域の研究者のみならず現場の実践者との協働を通して、全国的なモデルとなるような大阪発のマイノリティ教育の研究・実践に取り組んでいきます。
  • 老いと死の研究ラボ 担当教員:権藤恭之

    先進各国において、長寿化は避けられない現象である。一方で長らく高齢期に対するイメージは「問題」と関連づけられるように、ポジティブなイメージを持たれることは少ない。しかし、近年、高齢化の世界的トップランナーである我が国では定年退職年齢の変更および高齢期の開始年齢の見直しが提案されるなど、高齢期の再定義が行われるようになってきた。我々は、「加齢」や「死」に対してネガティブなイメージを持ちすぎていたのかもしれない。本ラボは、老年学視点から様々な関与者による共創によって「加齢」や「死」のポジティブな側面を積極的に掘り起こし発信することを目的とする。
  • 地方における人材共創プロジェクト 担当教員:吉川徹

    山陰地域を研究対象として、社会学的な視野で人生全般を捉え、地方の人口減少社会の好循環システムを考える研究活動です。島根県松江市を中核とする中海・宍道湖・大山圏域における、人口移動について、自治体、中等教育機関および島根大学山陰研究センターと共同研究に着手してきました。同センターでは、共同研究プロジェクトによって、山陰地域の行政・経済、エネルギー問題、地域再生、歴史、文化等の諸課題を探究し、種々の成果発信を行っていきました。これら一連のプロジェクト、および松江市のそれぞれが行った意識調査の結果と、地方中核都市として松江市が先ごろ立案した将来計画ビジョンを突き合わせ、市民目線で人口減少社会と人材育成についての課題を考える市民公開講座の開催などに取り組んでいきます。
  • 緒方らぼ 担当教員:川端亮

    クラウドファンディング実施しました(2021年3月1日から4月30日まで)
    https://readyfor.jp/projects/ogatalab_neo-ogatakoan1

    ポスター(PDF)

    2018年7月の西日本豪雨で被災した愛媛県西予市野村町の復興まちづくりを目的としています。緒方らぼは、野村地域自治振興協議会、愛媛大学社会共創学部とOOS協定を結び、野村町の旧緒方酒造の本家緒方の蔵を拠点として活動する、教育・研究・地域貢献プロジェクトです。現在は大阪大学内で適塾記念センター、産業科学研究所、工学研究科との連携も深め、旧緒方酒造の日本酒「緒方洪庵」を引き継ぎ、復興の象徴であるNEO「緒方洪庵」という日本酒を醸造し、クラウドファンディングで寄付金を集め、野村のまちづくりに役立てる試みを行ない、その経過を記録し分析する予定です。また本家緒方の蔵は、その復興の取り組みが認められ、2021年7月から愛媛県が主催する「えひめ南予きずな博」のイベント会場の一つに選ばれており、「がいなんよ大学inのむら」として活動していく予定であり、教育・研究の場としても継続的に用いられていく予定です。
  • 哲学の実験オープン・プロジェクト 担当教員:野尻英一

    哲学の実験オープン・プロジェクトは、人間科学研究科の複数講座に分かれて行なわれている哲学研究の実践を集約し組織化することで、文学部等の文献研究に重点を置いた哲学研究とは異なる、学際性、国際性、実践性をもった人科独自の哲学知と実践のあり方をいっそう強化し、効率良く社会に発信していくことを基本コンセプトとする。「哲学と社会との連携」が、メインテーマである。①学生と教員がともに社会へのアウトリーチ活動や学生発案によるプロジェクトを実行できる場とする。②哲学系研究室(ゼミ)の学生たちが互いのことを知り、相互の活動に参加できる連携プラットフォームを形成する。卒業後の哲学活動も可能な場とする。③哲学系教員が行なう研究プロジェクトやイベントなどの告知や業績を集約し「オープン・プロジェクト」にカテゴライズすることで「見える化」する。以上により、集中、連携、発信のサイクルを形成する。