学生支援室では、専任教員が学生の就職・進路支援や、インターンシップ等の実施、学生の生活上の諸問題（ハラスメント問題を含みます）の相談に応じ、問題解決の援助を行います。また、卒業生との連携の促進や入学希望者への広報なども行い、豊かで充実した学生生活を支援します。
学生支援室フェイスブック： t.ly/lhJp （主に就活情報を掲載しています）
対面での相談の他に、メール、電話、オンライン会話（Zoom）でも対応しています。
学生支援室の利用は予約不要ですが、面談中の場合もありますので、相談をご希望の際は、 なるべく事前にメールでご連絡いただくことをおすすめしています。
クリックするとダウンロードできます（PDF）↑
学生生活に関する相談窓口
学生支援室では、就職活動を行う学生を支援しています。就職関連のガイダンスの開催や情報の提供、公務員試験情報の提供、関連書籍やDVDの貸出、履歴書の無償配布、卒業生との連携、相談などを行っています。 また、人間科学部や大学院への進学（転編入を含む）、他学部・他大学への編入や大学院進学についての情報の提供や相談なども行っています。
人間科学部独自の就職活動ガイダンス（対面あるいはオンライン）を実施しています。
詳細については、学生支援室Facebookのほか、学生支援室前のチラシラック、学内掲示板（学生支援室前、２Fリフレッシュルーム等）、KOAN等でご確認ください。
学生支援室Facebook： t.ly/lhJp
民間企業、非営利団体、官公庁へのインターンシップ等参加を支援しています。規定の手順に従い、単位として取得することも可能です。
キャリアデザインの授業を通して、また、進路や就職相談を通して、キャリアについて考える機会を提供し、そのキャリア実現に向けて、サポートを行っています。
人間科学部では、各種の資格・免許状を取得できます。
例年、卒業生の２〜3割が大学院に進学し、５～６割程度が民間企業に就職、１割程度が公務員になっています。
| 卒業生の進路（2024年度） | 人数 | ％ |
| 進学者（大学院） | 37 | 21.4% |
| 就職者（企業等） | 98 | 56.6% |
| 就職者（公務員） | 13 | 7.5% |
| 就職者（教員） | 12 | 6.9% |
| 未就職者 | 7 | 4.0% |
| その他 | 6 | 3.5% |
| 計 | 173 | 100.0% |
人間科学部の学生の卒業後の就職先は、各種産業や行政、福祉、教育など、多岐にわたります。それぞれ皆、幅広い知識と専門的能力をいかして活躍しています。
OGISHI、大鉄工業、旭化成建材、きんでん、日本テック
スズキ、スタンレー電気、ダイキン工業、パナソニック、パナソニックエナジー、パナソニックオートモーティブシステムズ、貝印、イシダ、オカムラ、カネカ、クラレ、コスメック、ユーハイム、京セラ、三菱ガス化学、住友化学、凸版印刷、日清製粉、日立造船、富士フイルム、富士通、アサヒビール、カワサキモータース、ハヤカワ電線工業、パラマウントベッド、レンゴー、旭化成、LIXIL、村田製作所、久光製薬、古野電気、山崎製パン、住友電気工業、小林製薬、大和紡績、日産自動車、日本製鉄、美津濃、ブリヂストン、フィリップ・モリス・ジャパン、ヤマハ、小松製作所、トヨタ自動車、小野測器、日立製作所、ＪＦＥスチール、パナソニックインダストリー、三菱マテリアル、コクヨ、豊田自動織機、東芝エネルギーシステムズ
電力広域的運営推進機関、中部電力パワーグリッド、四国電力、九州電力、北海道ガス、大阪ガス、Ｊ－ＰＯＷＥＲ
楽天グループ、BIPROGY、LINE Fukuoka、NECフィールディング、アクセルユニバース、アクセンチュア、パーソルキャリア、パーソルプロセス＆テクノロジー、パーソルビジネスプロセスデザイン、LINEヤフー、ユーソナー、ユニオンエタニティ、BookLive、NTTドコモ、Works Human Intelligence、インターネットイニシアティブ、シティ・コム、セゾン情報システムズ、大塚商会、朝日新聞社、読売新聞東京本社、野村総合研究所、東日本NSソリューションズ、東日本電信電話（NTT）、日本アイ・ビー・エム、日本電気（NEC）、富士通、エン・ジャパン、データアナリティクスラボ、CBCテレビ、EMBOX、アイ・ピー・エス、オービック、セプテーニ・ホールディングス、デジタルハーツホールディングス、ビデオリサーチ、ベイカレント・コンサルティング、ベル・インフォ・テック、三菱総研DCS、サイバーエージェント、ヴァリューズ、Cygames、Sky、キーエンスソフトウェア、SHIFT、ヴィンクス、エイム、freee、レバレジーズ、電通総研、関西テレビ、讀賣テレビ
コクヨロジテム、阪急阪神ホールディングス、東日本旅客鉄道、エムケイ西日本グループ、近鉄グループホールディングス、ANAウイングス、全日本空輸、東海旅客鉄道、日本郵船、商船三井、西日本鉄道、大阪市高速電気軌道
ニトリ、ニトリホールディングス、マクニカ、阪急阪神百貨店、三越伊勢丹、住友商事、アマゾンジャパン合同会社、伊藤忠商事、サンゲツ、ベストバイ、フェリシモ、花王プロフェッショナル・サービス、丸紅、双日、三井物産、そごう・西武
三井住友銀行、三菱UFJ銀行、内山鑑定、高知県信用農業協同組合連合会、三井住友海上火災保険、住友生命保険、損害保険ジャパン、東京海上日動火災保険、日本生命保険、明治安田生命保険、共栄火災海上保険、日本政策金融公庫、みずほ銀行、アプラス
大京、三井不動産レジデンシャル、大和ハウス工業、東京建物、ウィル、関電不動産開発、イオンモール、TAKUTO、サンケイビル
EY新日本、EYストラテジー・アンド・コンサルティング、Luvir Consulting、アクセンチュア、アビームコンサルティング、スターバックスコーヒージャパン、パーソルキャリア、楽天グループ、LTS総合コンサルタント、クイック、日宣、博報堂、揚羽、産業技術総合研究所、三菱UFJリサーチ＆コンサルティング、Deloitte Tohmatsu Consulting LLC Japan、UTグループ、大学生協事業連合、よみうりランド、スポーツニュース社、PwCコンサルティング、Ridgelinez、アチーブメント、レイス、リンクアンドモチベーション、マルハン、日本ヒルトン、irodas、ブリーチ、図書館流通センター、サンウエスパ、東急エージェンシー、パソナグループ、アウトソーシングテクノロジー、JFEエンジニアリング、ソウルドアウト、日本財団、あずさ、シンプレクス・ホールディングス、ニチゾウテック、デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー
広島女学院、佐藤栄学園、ベネッセコーポレーション、トライグループ、個別指導juku Credu、河合塾、アップ、ウィルウェイ、さなる、ベストコ、成学社、公文教育研究会、同志社、東北大学、大阪大学、大阪府、香川県教育委員会、徳島県立高等学校
LITALICO、鉄道弘済会、日本年金機構、フローレンス、特別養護老人ホームメルヴェイユ吹田、オーシャンサービス
（国家公務員）会計検査院、財務省、農林水産省、環境省、法務省、大阪国税局、大阪労働局、大阪地方裁判所、大阪地方検察庁、大阪家庭裁判所、神戸家庭裁判所、近畿経済産業局
（地方公務員）東京都、千葉県、大阪府、大阪市、広島県、福岡県
（＊順不同。上記は一部で、企業・団体名や業種は本人報告による。）
（＊順不同。上記は一部で、企業・団体名や業種は本人報告による。）
| 修了生の進路（過去5年分） | 人数 | ％ |
| 進学 | 115 | 25.3% |
| 就職・復職 | 226 | 49.8% |
| その他 | 113 | 24.9% |
| 合計 | 454 | 100% |
横浜家庭裁判所、丸亀少女の家、厚生労働省、総務省、大阪家庭裁判所、法務省、防衛省、林野庁、鹿児島県、神戸市、吹田市、生駒市、大阪市、大阪府
関西医科大学総合医療センター、田島童園、セントケア・ホールディング、スマートキッズ、日本学び協会ワンモア、大阪府、堺市、尼崎市、こころのクリニック和、ピアサポート・北
大阪市高速電気軌道、西日本旅客鉄道、全日本空輸、京阪ホールディングス
伊藤忠エネクス、ローソン、協同組合関西技術協力センター、神鋼商事、MonotaRO、ジンズホールディングス、ファーストリテイリング、宮地商会、丸井グループ、小林製薬、ニトリホールディングス、日立ハイテク、日本イーライリリー、双日
アクセンチュア、アビームコンサルティング、セレクションアンドバリエーション、ソリューション、ブレインパッド、三菱UFJリサーチ&コンサルティング、トーマツ、日本原子力研究開発機構、大阪大学、日本総合研究所、エル・ティー・エス、野村総合研究所、よくなる、IQVIAジャパングループ、シンプクレス・ホールディングス、シグマクシス、デロイトトーマツリスクアドバイザリー、情報技術開発、日本事務器、パソナグループ、アカリク
リカレント、心水出版、イング、公立昭和病院、香川県教育委員会、福井県、滋賀県、大阪市、大阪府、箕面市教育委員会、大阪府立かわち野高等学校、大阪府立生野聴覚支援学校、大阪府立淀川清流高等学校、奈良学園、桃山学院教育大学、アークアカデミー日本語学校、大阪大学、大阪滋慶学園、公文教育研究会、アップ教育企画、新教育総合研究会、ベネッセコーポレーション、ナガセ、リンク・インタラック、河合塾、大阪大谷大学
三菱UFJ銀行、日本生命保険、BNBパリバ証券、SMBCコンシューマーファイナンス、みずほリサーチ＆テクノロジーズ、明治安田保険、三井住友海上火災保険
中村住建、濵口労働安全コンサルタント事務所、日鉄エンジニアリング、オープンハウス・アーキテクト
KDDI、SAPジャパン、アクセンチュア、キンドリルジャパン・テクノロジーサービス、シーレイシステム、ソニーグローバルソリューションズ、ソフトバンク、ニッセイ情報テクノロジー、楽天グループ、EQUATION、NSソリューションズ関西、アルモニコス、NTTデータ、オロ、マクロミル、ライトワークス、日本経済新聞社、日立医薬情報ソリューションズ、日本アイ・ビー・エムデジタルサービス、日本システム技術、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ、富士通Japan、網易、日本電気、マクロスジャパン、テクノスジャパン、miHoYo、日本総合研究所、西日本新聞社、中日新聞社
横河電機、あかがね、ユニ・チャーム、江崎グリコ、関西金属工業所、日本特殊陶業、富士通、三菱電機、ユナイテッド・セミコンダクター・ジャパン、ダイハツ工業、ニチコン、元旦ビューティ工業、ヤマハ発動機、帝人フロンティア、コーセー、ライオン、タカラトミー、サントリーホールディングス、ミズノ、東芝エネルギーシステムズ、伊藤ハム、JFEスチール、Tianma Japan、パナソニックインダストリー
関西電力、四国電力、大阪ガス
大和ライフネクスト
HRソリューションズ、レクストホールディングス、タウンスペースWAKWAK、グッドスマイルカンパニー、ジェイエイシーリクルートメント、ゼネラルパートナーズ、パーソルキャリア、北大路書房、三菱商事、但馬地域経済活性化推進機構、丹波ささやま農業協同組合、マネーフォワード、毎日放送、セガ、宝塚クリエイティブアーツ、Fuji Travel
（＊順不同。上記は一部で、企業・団体名や業種は本人報告による。）
